口臭予防とはつまり

コピー用紙のミスはどのように

コピー用紙にもミスを捨てることもできるだろう。その裏側を使用して、用紙にすることもあるだろうし、そのままにしてしまう人もいると思う。それでも、コピー用紙自体に失敗してもいいようにと、枚数が多く用意されているかと考えているが、コンビニエンスストアなどで失敗しても正常に10円とるから嫌いだ。何とかしてくれ。
コピー用紙を100円ショップに購入に行くと、多くのカラーコピー用紙がたくさん販売されています。これらの色の豊富なコピー用紙は、通常の白いコピー用紙に比べて、とされている量が少ないと感じています。ただし、コピー用紙にカラーが正しく貼られているため、同じ価格で、少なくとも許されます。
　ＩＴ（情報技術）各社が東日本大震災で被災した工場を相次いで再開している。富士通は、福島県内のパソコン製造拠点が生産停止に追い込まれたが、４月１８日には震災前の生産量を取り戻した。５工場が止まったＮＥＣも震災から２週間弱で復旧にこぎ着けた。部材の調達難や原発問題など不安定要素が残るものの、早期再開は日本のＩＴ産業の底力を示した。

[写真]天井が崩落するなど大きな被害を受けた富士通本社工場

　「先が見通せない事態が続いたが、社員の努力で困難を乗り切った」

　富士通子会社でデスクトップパソコンやサーバーなどの製造を手掛ける富士通アイソテックの増田実夫社長が振り返る。３月１１日、福島県伊達市の本社工場は、年度末のピーク需要に対応するため、約１０００人の従業員によるフル生産体制を敷いていた。そんな“書き入れ時”の工場を、震度６弱の揺れが襲った。

　デスクトップパソコンを製造する工場２階にいた同社パソコン製造課の畑中芳浩・少量生産総括リーダーは「揺れ始めたときには製品が落ちないように作業台などを押さえる従業員の姿が目立ったが、次第に揺れが激しくなって立つこともできなくなり、泣き出す女性も出た」という。

　■ＮＥＣ「周辺住民の支援に感謝」

　工場内部は、天井や壁、空調の配管が崩落し、組み立てが完了したパソコンが床に散乱。社員が声を掛け合って工場の外に避難し、間一髪で「奇跡的に全員が無事だった」（増田社長）。

　ただ、工場に入れず内部状況も把握できない惨状で、生産は完全にストップ。自宅を津波で流された従業員もいたが、それぞれが自発的に出社して復旧作業が動き出した。

　暗中模索の復旧作業を阻んだ思わぬ障害が、完成した製品をトラックに積み込むのに必要なエレベーターの故障だった。大震災による混乱で業者が来られず、製造ラインを修理しても出荷できないという事態が想定された。

　事態を打開したのは、工場で製造ラインの補修などを担当するベテラン社員だった。畑違いのエレベーター修理に手を挙げ、自ら工場内にある工具を使って補修部品を作り出し、エレベーターを動かした。増田社長は「全社員が、随所随所で想像を超えた力を発揮してくれた」と感謝の言葉を述べた。

　富士通アイソテックは、３月２３日にサーバー、同２８日にはデスクトップパソコンの量産を再開。震災後、富士通アイソテックが製造していたデスクトップパソコンの一部を、グループの島根富士通（島根県斐川町）に一時的に移管していたが、４月１８日にはすべてを元に戻し、生産量は震災前の水準にまで回復した。

　一方、ＮＥＣも東北地方の５工場が大震災の影響で操業をストップした。震災直後は、現地との連絡がつかず「どれだけ被害が出ているか分からなかった」（幹部）という状態だったが、幸いにも工場建屋や製造設備に大きな損傷がなかった。ＮＥＣは、２００４年の新潟県中越地震で工場の一部に被害が出たことを機に、製造設備を被害が出やすい上階から地上階に移すなどの対策を進めており、それが震災のダメージを軽減したとみられる。

　生産再開に際しては、停電に伴う電力不足に苦しめられた。ＰＯＳ（販売時点情報管理）端末などの製造を手掛ける子会社のＮＥＣインフロンティア東北（宮城県白石市）では、停電の復旧めどが立たないため、自家発電設備を使うことを決めたが、それでも生産ラインをフル稼働させるためには電力量が足りないことが判明。だが、周辺の農家が農作業に使うディーゼル発電機を貸し出してくれ、それを使ってフル生産に移行することができた。

　ＮＥＣの担当者は「苦しい中での支援に対し、感謝してもしきれない」と話す。こうした周辺住民などの支えもあって、ＮＥＣは３月２３日に５拠点すべてで生産を再開した。

　震災後の遅れを取り戻すように全力で生産を続ける富士通とＮＥＣだが、懸念も残る。大震災はＩＴ製品を生産するのに不可欠な部品のサプライチェーン（供給網）を直撃しており、両社とも必要な部材の安定調達に気が抜けない状態が続く。富士通アイソテックでは、通常時よりも部材を多めに保有する対応を進めている。

　さらに、富士通アイソテックは、福島第１原発から約６０キロ離れているが、製品の風評被害も今後の懸念材料だ。現時点では取引先などから目立った反応は出ていないが、要望があれば放射線量を測定するなど万全の体制で対応する方針だ。

　増田社長は「困難もあるが、福島から前向きな姿をみせていきたい」と意気込んでいる。（三塚聖平）


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